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CFDを徹底解説!
証拠金、レバレッジといったCFD基礎用語の解説や、
FXとの比較、損益計算書など交えて、
CFDとは?の疑問にわかりやすく答えます。

取引手数料

手数料は商品カテゴリによって大きく変わります。日本株CFD、海外株CFDの取引には手数料が必要が場合が多く、商品先物CFD、債権CFD、指数先物CFDの取引には手数料が無い場合が多いです。どの商品においても手数料とは関係なくスプレッドがあるので、取引コストはスプレッドと手数料の両方を気にする必要があるでしょう。

  • 日本株CFD、海外株CFD:手数料が必要が場合が多い
  • 商品先物CFD、債権CFD、指数先物CFD :手数料が無い場合が多い
  • 取引コスト=取引手数料+スプレッド

また、海外通貨建ての商品を売買する際に、損益に対して為替手数料が発生する場合があります。手数料が発生するタイミングは大きく分けて2通りです。1つ目は、決済後の損益が円口座に即時反映され、強制的に為替手数料が発生するパターン。

2つ目は、決済後の損益が現地通貨で保留され、任意に円口座に損益を反映させる際に手数料が発生するパターンです。後者の場合は、損益を反映させるタイミングは任意ですが、為替の変動リスクも伴います。

両者は取引の度に円に戻すか、後々まとめて円に戻すかの違いです。これは、各社のシステムによって決められているので、自分で決められるものではありません。手数料形態は業者、商品によって様々ですので、自分が取引をする商品とその手数料を確認し、CFD業者を選ぶ必要があります。

オーバーナイト金利

CFDには「オーバーナイト金利」という物があります。FXの「スワップ金利」に似ていますが、別物になります。オーバーナイト金利は、ポジションを返済せず日をまたいだ時、ロングに対して金利の支払い、ショートに対して金利の受け取りが発生します。

オーバーナイト金利の計算方法は簡単です。「取引商品の現地国の政策金利±α」になります。日本株CFDや日経225先物CFDであれば日本の政策金利、オーストラリア株価指数CFDであればオーストラリアの政策金利が適用されます。「±α」の部分は業者毎で違うので、ウェブサイトや資料、コールセンターなどでお調べください。

では、オーバーナイト金利は実際にどの程度になるのでしょうか。例えば、日経225先物CFDを100万円分ロングしたとします。日本の金利が0.1%、CFD業者のロング金利が2.5%と仮定して試算すると、100万円に対して政策金利0.1%+業者の金利 2.5%を足した2.6%、2万6000円が年間の金利になります。これを1年365日で割ると、1日約71円になります。

1,000,000円 × (0.001+0.025) ÷ 365 ≒ 71円

上記はロングポジションを持ち越した際のオーバーナイト金利ですが、逆にショートポジションを持ち越した場合に受け取る金利の計算方式は「各国の政策金利 -α」となります。オーストラリア株価指数CFDを100万円分ショートで持ち越した場合は、オーストラリアの政策金利3%から、業者の売り金利 0.25%を引いた2.75%、2万7500円が年間の受け取り金利になります。これを1年365日で割ると、1日約75円になります。

1,000,000円 × (0.03-0.0025) ÷ 365 ≒ 75円

オーストラリアのように、業者のショート金利より、政策金利の方が高い場合はオーバーナイト金利の受け取りが発生しますが、日本の政策金利0.1%のように、業者の金利よりも低い場合は、受け取れる金利は発生しません。計算上はマイナスになりますが、支払いも発生しませんので、CFDのショートは比較的有利な取引でしょう。

強制決済

証拠金取引では、市場が予想に反して動き、評価損が大きくなると、業者の指定された必要証拠金額を下回ることがあります。この際、損失を防ぐ為に業者からポジションの状況・評価損についての注意が通知される事があります。これをマージンコールとよびます。

マージンコールが発生した状態を継続していると、危険な状態とみなして業者がポジションを自動的に決済する場合があります。これを強制決済と呼びます。

強制決済を防ぐには2つの方法があります。1つ目は、証拠金を必要なレベル(総資産額以内)まで下げるため、保有ポジションの一部、または全部を決済する方法。2つ目は、総資産額が必要証拠金総額を上回るように、取引口座に十分な資金を追加入金する方法があります。

このように、高レバレッジのCFD取引は、強制決済が行われる場面が多々ありますので、必要証拠金額やロスカットレベルを確認した上で取引を行う必要があるでしょう。

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株式・指数先物CFD

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リスク警告

外国為替証拠金取引を含むCFD取引は、原資産となる外国為替、株式、株価指数、商品等の価格の変動によって大きな損失をこうむる可能性があり、元本保証はありません。また預託した証拠金額より多額の取引を行うことが可能であるため、価格が急激に変動した場合、損失が証拠金額を上回ることもあります。各業者のお取引内容を十分ご理解いただいた上、ご自身の判断でお取引下さい。





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